コンサル料ってどれぐらい?コンサルティング費用の相場を徹底解説!

コンサル料と聞くと高いのではと思う方が多いと思います。

実際に、コンサルティング費用は月額数千万円や数億円を超えるものも存在します。

しかし、コンサルティング費用がそこまで高くない場合もあり、一概に高いとは言えません。

そこで本記事では、コンサルティング費用の相場を徹底解説していきます。

コンサルティング費用がどのくらいかかるのか知りたい方などはぜひ参考にしてください。

コンサルティング費用の料金体系

コンサルティング費用には、さまざまな料金体系があり、それぞれ料金が異なります。

コンサルティング費用の料金体系を大きく分けると以下の4種類に分けられます。

  • 定額報酬型(アドバイザリー契約)
  • 成果報酬型
  • プロジェクト報酬型
  • 時間報酬型

それぞれ解説していきます。

定額報酬型(アドバイザリー契約)

定額報酬型(アドバイザリー契約)は、コンサルタントが毎月決まった回数のコンサルティングをする契約です。

この定額報酬型(アドバイザリー契約)の最大の特徴は、会社が改善しなければならないことをアドバイスしてもらえることです。

そのため、コンサルタントが会社に訪問した際、アドバイスしてほしいことを明確にしておくと報酬に見合った働きをしてもらいやすくなります。

また、定額報酬型(アドバイザリー契約)でコンサルタントに支払う報酬額は、数万円~数十万円と幅が広いです。

成果報酬型

成果報酬型は、コンサルティングをしてほしいプロジェクトの成果によって報酬を支払う契約です。

成果報酬型は、基本的にコスト削減などの目に見えやすいプロジェクトで採用されます。

この成果報酬型の最大の特徴は、報酬をすぐに支払わずに済むことです。

そのため、会社側が損する可能性が少ないです。

しかし、成果報酬型は成果に対する測定が難しいため、コンサルタントと契約する際にしっかりと内容をすり合わせておくことがとても重要になります。

プロジェクト報酬型

プロジェクト報酬型は、コンサルティングを行う期間を細かく区切って行う方法で、数か月かかるプロジェクトを依頼する際に利用されます。

プロジェクト報酬型は、コンサルティングで最も利用される方法で、報酬の計算もシンプルです。

プロジェクト報酬型の報酬の計算方法は、「関与時間×単価」です。

この料金体系でコンサルタントに支払う報酬を少しでも少なく抑えたい場合には、単価ではなく関与時間を見直す必要があるでしょう。

というのも、単価はコンサル会社で決まっているため、価格の交渉が基本的には不可能だからです。

しかし、関与時間に関しては自社で変更できるため、コンサルティングしてもらう場面をできる限り少なく絞ることでコンサルタントに支払う報酬を少なくできます。

時間報酬型

時間報酬型は、コンサルタントがプロジェクトにかかわった時間に応じて報酬が発生する方法です。

この時間報酬型は、とてもイメージしやすい方法になっています。

というのも、時間報酬型は言い方を変えれば時給になるからです。

現在働いている多くの方がこの時間報酬型で雇われています。

コンサルティングの時間報酬型は、基本的には短期のプロジェクトや単発のプロジェクトの際に利用されることが多いです。

また、コンサルティングの時間報酬型は、コンサルタントの能力や経験に応じて単価が変わります。

そのため、優秀なコンサルタントほど単価が高くなる傾向にあります。

コンサルティング費用の決まり方

コンサルティング費用の決まり方は、費用の相場などによって変わってきますが、大きく分けると以下の2種類があげられます。

  • コンサルティングファームのレベル
  • 依頼する業務の難易度

ここからは、それぞれ解説していきます。

1.コンサルティングファームのレベル

コンサルティング費用の決め方の1つ目がコンサルティングファームのレベルによって費用を決めます。

というのも、有名でレベルの高いコンサルティングファームには多くの優秀なコンサルタントが属しているからです。

そのため、レベルの高いコンサルティングファームに依頼することで、プロジェクトの成功率が高まります

費用が高くてもプロジェクトの成功率が高いコンサルティングファームを選ぶ企業が多くなることは当たり前のことです。

当然このようなコンサルティングファームの単価は上がるでしょう。

2.依頼する業務の難易度

コンサルティング費用の決め方の2つ目は、コンサルタントに依頼する業務の難易度です。

当たり前ですが依頼する業務の難易度が高ければ高いほど、報酬の単価も高くなります。

しかし、コンサルティングファームによって得意不得意があるため、同じ業務でもコンサルタント料が変化する場合もあります。

そのため、複数のコンサルティングファームに見積もりを出してもらうことで、コストを削減できる可能性があります。

コンサルティング費用の相場

コンサルティング費用は先ほど解説した料金体系によって異なります。

そのため、自社がどのコンサルティングに当たるか見極めることも重要になります。

定額報酬型の費用相場

まずは、定額報酬型のコンサルティング費用の相場から解説していきます。

定額報酬型の費用相場といっても細かく分けることができます。

  • 大規模コンサルティングファームの費用相場
  • 小規模コンサルティングファームの費用相場
  • 独立型コンサルティングファームの費用相場

それぞれ解説していきます。

大規模コンサルファームの費用相場

大規模コンサルティングファームの定額報酬型のコンサルタント費用の相場は、月額約100万円以上です。

なぜここまで高いのかといいますと、大規模コンサルティングファームには、スキルや経験値が高いコンサルタントが多く属していて、高度なプロジェクトにも対応できるからです。

そのため、大規模コンサルティングファームの定額報酬型のコンサルタント費用は、とても高い料金になっています。

小規模コンサルファームの費用相場

小規模コンサルティングファームの定額報酬型のコンサルタント費用の相場は、月額約3万円です。

先ほどの大規模コンサルティングファームの費用と比べると、とても安価になっています。

なぜここまで料金の差があるのかといいますと、小規模コンサルティングファームに属しているコンサルタントは、大規模コンサルティングファームに属すコンサルタントに比べるとスキルや経験値が低く、対応できるプロジェクトは難易度の低いものだからです。

そのため、小規模コンサルティングファームでは、難易度の高い依頼にそもそも対応していないという場合もあります。

独立型コンサルファームの費用相場

独立型コンサルティングファームの定額報酬型のコンサルタント費用の相場は、月額約20万円以上くらいです。

大規模コンサルティングファームの費用よりは安いですが、料金を見ると高いです。

なぜここまで高いかといいますと、独立型コンサルティングファームは特定の依頼を専門的にコンサルするという形をとっていることが多く、専門的な知識が必要になる依頼は基本的に料金が高くなるからです。

そのため、独立型コンサルティングファームのコンサルタント費用の相場が高くなっています。

また、独立型コンサルティングファームは場合によっては、大規模コンサルティングファームよりも良いアドバイスをしてくれるでしょう。

スポットコンサル(時間報酬型)の費用相場

次に、スポットコンサル(時間報酬型)の費用の相場を解説します。

スポットコンサル(時間報酬型)の費用相場も先ほどと同様に細かく分けることができます。

大規模コンサルファームの費用相場

大規模コンサルティングファームは、先ほど解説した定額報酬型同様にスポットコンサル(時間報酬型)の費用相場も高くなっています。

費用の相場は、1時間約10万円以上です。

スポットコンサル(時間報酬型)の場合であっても、大規模コンサルティングファームのようなスキルや経験値が高いコンサルタントが多く属しているコンサルティングファームは、専門性の高いアドバイスが可能なため、費用相場が高くなっています。

小規模コンサルファームの費用相場

小規模コンサルティングファームの場合も定額報酬型同様にスポットコンサル(時間報酬型)の費用相場は安価です。

費用の相場は、対面のコンサルの場合1時間約3万円前後から、ウェブでのコンサルの場合は1時間約1万5千円と大規模コンサルティングファームに比べるととても安い費用になっています。

そのため、依頼する業務の難易度が難しくないものや気軽な相談などであれば、小規模コンサルティングファームにコンサルしてもらうことがおすすめです。

独立型コンサルファームの費用相場

独立型コンサルティングファームのスポットコンサル(時間報酬型)の費用相場は、小規模コンサルティングファームより少し高い金額の1時間約5万円前後です。

小規模コンサルティングファームより少し費用が高く設定されている理由は、独立型コンサルティングファームは専門性に特化しているからです。

そのため、小規模コンサルティングファームでは、手に負えない難易度の高い業務も依頼することが可能です。

プロジェクト報酬型の費用相場

最後に、プロジェクト報酬型の費用の相場を解説します。

プロジェクト報酬型の費用相場も先ほど解説した2つと同様に細かく分けられます。

大規模コンサルファームの費用相場

大規模コンサルティングファームのプロジェクト報酬型の費用相場は、1カ月のプロジェクトで約1千万円前後1年近くかかる長期プロジェクトの場合には約1億円前後かかります。

費用を見てわかる通り、プロジェクト報酬型のコンサルタント費用が一番高いです。

というのも、大規模コンサルティングファームは基本的にプロジェクト報酬型で業務を依頼されることを想定しているため、コンサルタントのほかにアナリストやマネージャーといった役職も存在していて、とても高い専門性を持っているからです。

そのため、難易度の高い業務を任されることが多く、スキルや経験値が高くなければ業務ができません。

小規模コンサルファームの費用相場

小規模コンサルティングファームのプロジェクト報酬型の費用相場は、1カ月約10万円前後1年間で約120万円前後です。

小規模コンサルティングファームでは、大規模コンサルティングファームのような極めて専門性の高い業務を行いません。

そのため、比較的安価な費用でコンサルティングを行うことができます。

独立型コンサルファームの費用相場

独立型コンサルティングファームのプロジェクト報酬型の費用相場は、1カ月約15万円前後1年間で約180万円前後と小規模コンサルティングファームと比べると少し高くなっています。

独立型コンサルティングファームには、高い専門性を持つコンサルタントが多く属しています。

そのため、小規模コンサルティングファームでは、請け負えないような難易度の高い業務もこなせます。

このようなことから、小規模コンサルティングファームでは専門知識不足で請け負えない業務で、大規模コンサルティングファームに依頼する費用が用意できない場合には、独立型コンサルティングファームへの依頼がおすすめです。

成果報酬型の費用相場

成果報酬型のコンサルタント費用の相場は、ケースバイケースです。

成果報酬型は、コンサルタントが依頼を請けた業務で成果が出た場合にのみ報酬が発生します。

そのため、成果報酬型のコンサルタント費用は、相場を出すことが難しいです。

多くの企業が成果報酬型の報酬として支払っている金額は、売上金額や利益などの数パーセントをコンサルタントへ報酬として渡しています。

しかし、例外もあり、高い専門性が必要な依頼の場合などで成果を上げた場合には、通常よりも多くの報酬を渡すこともあります。

コンサルタントを雇う際に気を付けておきたいポイント

コンサルタントは高い専門性を持っているため、プロジェクトを円滑に進める際にとても重要な役割です。

しかし、コンサルタントも人間なので得意不得意があります

そのため、自社に合っているコンサルタントを雇う必要があります。

そこでここでは、コンサルタントを雇う際に気を付けておきたいポイントを解説していきます。

①自社の課題を明確にしておく

まず気を付けておきたいポイントとして、自社の課題を明確にしておくことが挙げられます。

コンサルティングを利用するためには多くの費用が必要になります。

無駄なことをコンサルタントに相談しているともったいないです。

そのため、コンサルタントを雇う際には自社の課題を明確にして、コンサルタントに的確にアドバイスをしてもらえるようにしましょう。

②依頼の目的を明確にしておく

次に、依頼の目的を明確にしておくことです。

コンサルタントに依頼する内容を明確にしておくことで無駄な時間がなくなり、効率よくコンサルティングを行ってもらえます。

ただでさえ多くの費用と時間を費やすコンサルティングですので、良いコンサルティングをしてもらえるようにあらかじめ準備をしておくことが重要です。

③コンサルタントが自社と合っているかを確認する

最後に、コンサルタントが自社とあっているのかを確認することです。

大規模コンサルティングファームに依頼をしたとしても、自社と合っていないコンサルティングファームでは高い費用を支払う意味がありません。

そのため、コンサルタントを雇う際には自社とあっているかしっかり確認をして業務を依頼するようにしましょう。

コンサルティングの効果を最大限にするには?

コンサルティングの効果を最大限にするには、コンサルティングファームやコンサルタントに全てを丸投げするのではなく、自社が主体になって動くことが必要不可欠になります。

コンサルティングでできることはあくまでも自社のサポートということを理解したうえで、より効率的に利益につながる方法をアドバイスしてもらうようにしましょう。

このようなことを心がけてコンサルティングを利用することで、コンサルティングの効果を最大限に活かすことができます。

まとめ

本記事では、コンサルティング費用がどのくらいかかるのか解説しました。

コンサルティング費用は、依頼する内容や依頼するコンサルティングファームによって大きく変動することが分かったと思います。

コンサルティングを利用する際には、利用する課題や目的を明確にして自社に合っているコンサルタントを雇うようにしましょう。

また、コンサルティングの効果を最大限にするには、あくまでも自社主体ということを理解したうえで利用しましょう。

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